日本の企業もアメリカ化してきています。
外資系には、実質的に最上位の国立大学の新卒しか採らないところもあります。
さらに１０年ちょっとまえから、日本の企業も人減らしをかなりしています。
その結果、いま総業務量に比して、正社員の数が少ない。
新入社員の選考は、それ自体は利益を生みません。
しかもいる社員数が絞られていて、「総業務」量のわりに社員が少ない。
どうするか。
新入社員の「選考」に手間をかけない。（となります）
企業が欲しいのは、基礎能力がある人間、努力できる人間、協働できる人間。
でも選考に「手間」はそんなにかけられない。
そうなると、エントリーシートの学歴と資格・技能関連の欄だけみる。
（補助として「自由記述欄」をみて、幼稚すぎないか変人でないかなどのチェックをする。）
しかも、企業には選考基準や選考過程を公開する義務はまったくありません。
・総業務量に比して、正社員の数が少ない。
・新入社員の選考は、それ自体は利益を生まない。
↓
・新入社員の「選考」に手間をかけない。
↓
エントリーシートの学歴と資格・技能関連の欄だけみる。
基礎能力がちゃんとあって、今まで努力してきた人（＋協働できる人）がほしい。
でも選考に手間はかけられない。
↓
エントリーシートの学歴と資格・技能関連の欄だけみる。
＊学歴＝「基礎能力」、「今まで努力してきた人」の証明。
選考に企業は手間をあまりかけられない。だから学歴が弱い、学歴がいまひとつだったりするとバサバサ落とされます。
就職活動がたいへんになってしまうかどうか、学歴がかなり関わっています。学歴が弱いとすぐ落とされてしまう。⇒長期化する。
一橋の先輩、同期で書類を５０社に送った人はおそらく「いません」。接触したのは３０社くらい。それで、第一生命、都銀、住友商事（住商）に多くの人が内定していました。（一橋の先輩、同期）
また入った会社の規模や業界内の順位によって、５０歳以降に関して大差も出てきます。
例えば東大、慶応、早稲田あたりに行き、朝日新聞社に入ったとします。
ネット上のナニな人たちは、なにかと無理やりな主張で朝日新聞を叩きたがりますが。
例えば東大、慶応、早稲田あたりに行き、朝日新聞社に入ったとします。
いま朝日新聞社は早期退職制度をつくりました。
５０歳あたりで、朝日新聞社にいてその「早期退職」に応じると、退職後１０年の間、毎月約３０万円もらえます。
退職していて、仕事をしていないのに、朝日新聞社にいて「早期退職」に応じると、退職後１０年の間、毎月約３０万円。
（就職で強いかどうかは、こういった所でもこれだけの差が出ます。）
＊当ブログの筆者の略歴；
一橋大学・卒。（＋東大・理２、再受験で合格。＊再入学は親にとめられた。）
プロ家庭教師。
講師歴；サピックス、駿台予備校、医学部専門予備校、など。
ネット指導用の英語の教材をいろいろ作りました。月４回で月額７０００円（５０００円）あたりの予定で考えています。
２０２０年入試、合格実績。（わたしが担当した生徒さんに関して）
東北大学、医学部、医学科。合格。
東大、文２。合格。
東大、文２。合格。
開成中学。合格。
わたしのやっている家庭教師センターとしての２０２０年入試での実績。
東大、理１（４８名）合格。
東大、理２（１１名）合格。
東大、文２（１８名）合格。
東大、文３（８名）合格。
東北大学、医学部、医学科。合格。（＊わたしが担当した方とは違う方。）
防衛医科大。合格。
国立大学、医学部、医学科＝４７名（実数）合格。（上記を除く）
