ヤフーコメント欄やツイッタ―をホットにさせているらしいKK氏。
KK氏=皇室のある女性と結婚。
彼の母親もなにかと話題にことかかない、さらには彼の母は、「遺族年金の不正受給の疑いで告発された」、そんなKK氏。
アメリカの司法試験、不合格とのこと。
そのKK氏の日本での最終学歴は、一橋の法学部の修士のあるコース。
*ただしそのコースそのものは今はもうなくなっている。
学士はICU。
ICUの学部入試はすべてマークシート方式。
KK氏
マークシート方式の学部入試しかうけていないのに、(なぜか)一橋の法学部の修士卒。
アメリカの司法試験、不合格。
法学部や商学部に近年できた「大学院のコース」それが「どういうものか」。
彼(KK氏)がアメリカの司法試験に落ちたのは、それとも関係があります。
日本の大学院は、
工学研究科、理学研究科、医学研究科、「社会人」(または実務経験者)が通うことを想定した、法学部・商学部の修士相当の「コース」。
さらに「学際」(新領域)。
いまはこういったものがあります。
そして、むかしからずっとある工学研究科、理学研究科、これらは修士の学生に「研究者」になることを期待している大学院。
商学部や法学部で、サラリーマン経験者が入ってくるのを想定しているコース、および学際(新領域)の大学院もいまはあります。
こちらは「国立大学法人」化の後に増えました。
後者は、学生が「研究者」になることは大学側としてはあまり想定していません。
国立大学法人化から、大蔵省・財務省が教育に対してかなり「シブちん(ケチ)」になった。
(*「費用対効果」などと言いだして。教育に対してその論法は「アホ」かと。)
そうなってしまったので、
「サラリーマンの学び直し」(「再度のキャリア形成」)
「これからの分野、学際、新領域です」
などといって、学生からお金をもらおう。
商学部、法学部の修士の新しいコース、および学際(新領域)は、事実上そのためにつくった大学院です。
そのため、院試の試験科目が少ない場合が多いです。
しかも内容も、あまり学力や学士までの内容を聞いていない。
学士までの専門性のチェックを院試であまりしない。
KK氏
日本での最終学歴は、一橋の法学部の修士のあるコース。
その修士は、実務歴のある人が「入りなおしてくる」のを想定している「コース」。
国立大学法人化以降、大蔵省、財務省がケチになったので、サラリーマン修士から学費を出してもらおう。
(そのための「コース」)
だから、院試において、専門性のチェックの試験はあまり実施していない。
KK氏は、学士はICU。
ちなみに、ICUの学部入試はすべてマークシート方式。
そしてアメリカのロースクールにいくが、アメリカの司法試験には不合格。
(そういうことです。)
当ブログの筆者の略歴;
一橋大学・卒。(+東大・理2、再受験で合格。*再入学はできず。)
プロ家庭教師。
講師歴;サピックス、駿台予備校、医学部専門予備校、など。
ネット指導用の英語の教材をいろいろ作りました。月4回。
費用は、
英語=月額で最高でも「7000円」
<<当家庭教師センター全体での入試結果>>
2021年入試。
259人中。
東大、87名合格。
国立大学・医学部(医学科)54名、合格
*東北大学・医学部(医学科)、北海道大学・医学部(医学科)を含む。
早稲田大学:267人、合格(*複数学部合格をカウント)
慶応大学:178人、合格(*複数学部合格をカウント)
*慶応大学は、医学部(医学科)合格8名を含む。